【2020年】未来の田舎のEVの姿?C+pod

スポンサーリンク
車事情など
この記事は約5分で読めます。
スポンサーリンク

一つの未来の車の在り方かもしれません

2035年までにEVやHVを搭載した車以外の販売が禁止されますが、

以前軽トラのEVについて掲載をしました。

【2020年】軽トラのEV化は進むのか?
2030年代に軽トラはどうなるのか 脱二酸化炭素社会を目指すため、 世界各地で脱ガソリン車の動きが進んでいます。 日本では2035年には、EVやHVを搭載していない車の販売禁止が検討されています。 その中で、田舎に多くあ...

トヨタから発表された超小型EVが、

田舎のEVライフの新しい形になるかもしれません。

超小型EVの作る未来

超小型EVとは?

軽自動車 - Wikipedia

※出典 ウィキペディア

自動車:超小型モビリティについて - 国土交通省
国土交通省のウェブサイトです。政策、報道発表資料、統計情報、各種申請手続きに関する情報などを掲載しています。

※出典 国土交通省

 

次世代のEVに向けて、超小型モビリティーの規格が現在定義されているが、

本格的に普及させるには道路交通法の改正などが必要で、

技術うんぬんよりも、法律が一番の障害となっています。

※頭の固いお役所なのか、利権の混沌とした業界が原因なのか

 

基本定義されている超小型EVの規格は、

軽自動車の規格を一種のモデルとしています。

高速を走らないように速度制限などもあります。

・主な規格

排気量:定格出力8kW以下

乗車定員:2人(1人+年少者2人も装備があれば可能)

全長・全幅・最大積載量:軽自動車規格内

高速道路などの自動車専用道路など:走行不可

最高速度:60km

 

こんな感じの規格となります。

ちょっとした街乗りなどでは、十分な規格となります。

今までは、国土交通省に認定された運用を元に超小型モビリティの運用がされていましたが、

2020年9月1日に公布・施行した新しい法律により、

一般道の走行が可能で、高速自動車道路を走行しない規格が適応されました。

報道発表資料:道路運送車両法施行規則等の一部改正について~量産を目的とした超小型モビリティに係る基準の整備及び特区法の改正に伴う制度整備について~ - 国土交通省
国土交通省のウェブサイトです。政策、報道発表資料、統計情報、各種申請手続きに関する情報などを掲載しています。

※出典 国土交通省

 

高速走行OKにしたり、

乗車定員を増やすなどした場合は、

それに見合った法改正が必要です。

トヨタ シー・ポッド

トヨタ C+pod | トヨタ自動車WEBサイト
トヨタ C+pod の公式サイト。サイズやスペース・収納、走行性能、安全性能などの機能をご確認いただけます。

※出典 トヨタ

 

2020年12月25日(金)

トヨタは新車として、超小型EVを発売しました。

名前はC+pod(シー・ポッド)といいます。

家庭での充電にも対応した超小型EVの規格に収まるEVです。

なので、乗車定員が2人の、最高速度が60kmです。

個人的に気になったポイントは、

・フル充電で150km走行可能

・衝突回避や踏み間違え防止機能がある

 

これ、田舎のEVにピッタリでは?

田舎は車必須?田舎の車事情を簡単に纏めました
田舎生活で車は必須? 都会は公共交通機関が発達しています。 自分も都内にいる際は、全く車いらずの生活をしていました。 電車・バスはそこら中を走っていて、本数も多いですね。 では、田舎では車は必ず必要でしょうか? ...

田舎は公共交通機関が発達していない為、

車がないと生活が厳しいです。

しかしながら、田舎は移動距離があるとはいえ、

一日の移動距離が100kmは普段使いではあまり超えません。

なおかつ、ガソリンスタンドが少なくなっている現在、

自宅で工事なしでも充電は可能(時間はかかりますが)。

 

一種の田舎のEVとして、方向性を示していると思います。

ちょっとした買い物や、病院への通院などは、

150kmあれば十分です。

さらに、3人以上を載せることになるのは、

田舎ではそこまでないのではないかと思います。

一般販売は2022年頃想定で、現在は限定販売となるみたいです。

これからの超小型EVの可能性

おそらく軽自動車の規格をベースに、

超小型EVの規格の整備が進むことが予想されます。

また、技術進歩などによる走行距離の延長なども期待されます。

 

・法律面

定格出力UPや乗車定員の増員(4人まで)、

高速道路走行可能を視野に最高速度を引き上げた、新しい車両規格の設定。

・技術面

全個体電池を採用した、

短時間の充電、走行距離(200km以上あれば)の向上を実現

・施設面

充電スポットの拡充

・保険面

超小型EVに特化した保険の販売

 

このあたりが整備されれば、

一気に超小型EVの販売が伸びる可能性があります。

値段も下がってくるでしょう。

各社ともに超小型EVを販売する可能性があります。

EVの普及には軽規格が必要と考えていますので、

これからの各社の対応が非常に気になります。

コメント

タイトルとURLをコピーしました